(7092)Fast Fitness Japan ~世界最大級のフィットネスジムANYTIME FITNESS~
もくじ
1.Fast Fitness Japanとはどのような会社か?
2.Fast Fitness Japanのビジネスモデル
3.主要株価指標にみるFast Fitness Japan
4.Fast Fitness Japanの今後の展望とまとめ
1.Fast Fitness Japanとはどのような会社か?
Fast Fitness Japanはアメリカのフィットネスジム ANYTIME FITNESSをFC運営する会社です。
*ANYTIME FITNESSは全世界に3,000店舗出店している。世界最大級のフィットネスジムです。
Fast Fitness Japan自体は2010年に一店舗目を出店し、現在は900店舗以上を展開。
2020年12月にマザーズに上場しています。
2.Fast Fitness Japanのビジネスモデル
(顧客のターゲット)
日本のトレーニングブームはダイエットや健康志向に傾倒していますが。
大きく分けて、以下の通りに分かれてきている。
・ティップネス、コナミの総合型ジム
・シニア向けのフィットネスジム(世界的に市場拡大中)
・ヨガやピラティス(女性向けの市場)
・サーキットトレーニング特化型(どちらかというと女性?)
もちろんゴールドジムなどの、ボディビルなどのプロ向けのジムもありますが。
意外にも若い男性に特化したフィットネスジム市場は空白地帯となっています。
この層がANYTIME FITNESSのターゲットです。
(ANYTIME FITNESSの特徴)
・24時間いつでも利用できます。
・トレーニング器具はマシンがメインです(プールはありません)。
・スタッフも基本的にいない。
・セキュリティキーで入館するので受付も不要。
・全世界のANYTIME FITNESSを使用できます。
(ANYTIME FITNESS急成長の原動力)
10年足らずで日本国内に900店舗以上を出店しています。
・夜間のセキュリティはALSOKを利用しているので人手いらず。
→従業員の数を減らすことができ、24時間営業が可能となる。
・フリーウェイトがないので、スタッフは客の補助をしなくてよい。
・プールがないので、お店小型化、管理費不要。
・清掃等最低限の作業にだけ人件費を割ける。
・店舗数が増える程、利用者のメリット増
・セキュリティキーで利用状況を確認できる。
→受付不要。セキュリティー、利用傾向などが管理できる。
・店舗を小さくできるので、どこにでも出店できる。
・管理が簡単で、人手が少なくてよいので、どこでも出店できる。
→ホテルやリゾート地でも出店可能。
Fast Fitness Japanの直営店は120店舗程で、残りはFC店である。
直営店を出店地域の目立つところに出店し、広告塔の役割を担わせる。
FC店を順次出店していく。
FC店が沢山できれば、相乗効果で会員数が増え、Fast Fitness Japanに入るロイヤリティも大きくなるという仕組みだ。
3.主要株価指標にみるFast Fitness Japan
売上
時価総額700億円に対し、売上111億円と過剰評価感がある。
今の店舗数の3.5倍の3,000店舗を目標としているので、仮に売り上げが3.5倍になったとしても現時点での時価総額には及ばない。
一株益
直近はコロナの影響を受け40代の層の退会・休会が増え落ちている。
仮に2019年から2020年で約2倍となっているので、同様に2021年も2020年の倍とすると260円となる。
仮にPERを20倍とすると5,200円となる、現時点での株価4,500円であることから伸びしろが残っている。
売上のところで3.5倍と大雑把ではあるが想定しているので、期待値は高くなる。
それだけ高収益体質ということである。
確かに、人件費、出店費用を安く抑えられるのでこの結果も納得がつく。
BPS
株価と比較するとこころもとないが、伸び率をみると勢いがあることが分かる。
丁度、経営が軌道に乗ったといった感じだ。
4.Fast Fitness Japanの今後の展望とまとめ
フィットネスジムビジネスは競合が多く、苦戦しているイメージがあった見事に風穴を空けてくれた。
私の自宅の近くにも出店されているが、誰が利用するのか疑問を感じたものだ。
なぜなら・・・
・深夜に知らない人と密室にいる恐怖(女性などは危険)。
・スタッフのサポートがないため、初心者にはハードルが高い。
・不衛生なイメージがある。
・値段も格別に安いわけではない。
しかし、あっという間に大衆受けし国内市場を席捲してしまった。
私の同僚にも利用者がいるくらいだ(そこそこ本気でトレーニングをしている)。
会員数の増加が売上の増加に直接つながるため、課題は3,000店舗を達成し飽和した後である。
豊富な若者を会員にかかえており、これらをプラットフォームとして、どのように付加価値をつけていくのか、これからの楽しみとなるポイントだ。
*株式投資は自己責任です。投資判断は十分に注意して行って下さい。